未来予想VMAX

2023年03月10日

２００００トンの使用済み核燃料をどうするつもりなのか....

　明日で３１１大震災から１２年。日本は偶然に起きた現象で崩壊を免れた。地震発生から８８時間後、２号格納容器内圧力が限界を越えた時、緩んだつなぎ目から放射性物質が漏れた。これで２号機は爆発を免れ日本は生き長らえた。
　東日本が壊滅・・ではなく、日本が壊滅する淵までいった。福一が冷却不能になって格納容器が次々破損すれば福二原発からも退避。さすれば茨城にも飛び火。放射能で東日本は死の原野になったはず。

　東日本の放棄は悪夢。青森県六ケ所村の核燃料再処理工場もコントロール不能...　という悪夢。六ケ所村の使用済み核燃料はウラン換算で３０００トン前後を貯蔵中。全国の原発敷地内で保管されている使用済み核燃料は２００００トン前後。東日本壊滅なら東海第二、福島第二、女川、東通の各原発も冷却不能になるのではないか？もしそうなれば日本は避難民５０００千万人発生で国家消滅。
　生き長らえてもバングラディシュ並みの最貧国へ転落か。

　偏西風によって北半球は凄まじい核汚染に見舞われてしまうのではないか。この狭い日本には判明しているだけで２０００もの活断層がある。見つかっていないものを入れれば数は未知数。日本は４つのプレートの交錯したエリアにあるから国土に掛かる負荷も複雑だ。まだ発見されていない未知の断層など無数にあるのではないかな。

　トルコ地震によって巨大な地割れが発生したオリーブ畑の画像を見た方は多いと思うが、あれをみれば原子炉や使用済み核燃料棒の冷却プールを免震、制震構造にしたところで、直下に発生すれば無意味。格納容器／圧力容器ごと破壊されるのは自明。

　なのに日本は今後原発の新設、増設を大加速する。『天候に左右されない安定したベースロード電源が必要』と繰り返すのみで方針転換をする気配はない。

これは正気の沙汰ではない。原発利権に目がくらむ連中は国家の将来など眼中にないらしい。

　大体にして使用済み核燃料２００００トンの貯蔵場所は決まっていない。なのに狭い日本では毎年１０００トン以上もの使用済み核燃料が積み上がっていく。
　使用済み核燃料が完全に無害化するまでは１０万年。１０万年間の保管費用は、原発由来の電気料金には含まれていない。原発による電気は実は凄まじく高くつく。それが反映されていないのは、究極の問題先送りだ。

　原発推進派の政治家や役人、御用学者らは言うだろうね
『そんな未来のことは知らねぇよ　俺も孫も生きちゃいないぜ』

【関連する記事】

posted by vmax at 13:31| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

2023年03月03日

安全な断層　ってあるのか・・？

”志賀原発、直下断層「活断層ではない」　規制委が判断覆す”
　
　原子力規制委員会は3日、北陸電力志賀（しか）原発（石川県志賀町）の敷地内にある断層について審査会合を開き、「活断層ではない」とする北陸電の主張を了承した。

　志賀原発では2016年、原子炉直下を通る一部の断層について規制委の有識者調査団が「活動した可能性がある」と判断していたが、その後北陸電からデータの追加提出を受けて規制委が審査していた。

　今回は当時の判断を覆す内容となり、廃炉の危機にあった志賀原発は一転、再稼働できる可能性が出てきた。

　◇志賀原発とは

　石川県志賀町（しかまち）にある北陸電力で唯一の原子力発電所。1号機（出力54万キロワット）と2号機（同135・8万キロワット）の2基がある。1993年に営業運転を開始した1号機は、東京電力福島第1原発と同じ沸騰水型（BWR）の原子炉。2006年に運転開始の2号機は、制御棒の駆動方法などを改良した改良型沸騰水型（ABWR）。ともに11年3月から運転停止中。1号機では99年、定期検査中の原子炉で核分裂反応が連続する「臨界」になる事故があったが、これを隠していたことが07年に発覚した。
（毎日新聞）

　活断層が原因で再稼働が停止状態だったのに、『その断層は安全だ！』　だと。
原発利権とは如何に巨大なのか....
　
　闇は深いね。こんな記事がネット上に氾濫してる　↓↓

2011/6/4 読売新聞広告局宮地正弘 (国会議事堂前の4車線道路で倒れていた) 記者会見で東電を激しく追求し、司会から発言を止められた
2011/7/1 都議樺山卓司（自殺扱いで変死）6/30までブログで放射線量測定結果を発表
2011/6/9 城南信金・安田常務急逝(死因不明) HP上で脱原発を宣言していた
2012/1/3 三重県南伊勢町古和浦町議上村康広(猟銃の暴発で死亡) 中部電力が計画した芦浜原発に反対し、９３年の住民投票条例の制定に尽力した。福島第１原発事故を受け、最近も各地で反原発の講演などを行っていた。
2012/1/26 千葉科学大危機管理学部小川信行教授(神戸の路上で病死)地震工学が専門。日本原子力学会所属
＊亡くなってはいないが、不当逮捕や更迭人事にあった人物です。 2012/2/19「週刊東洋経済」編集長痴漢容疑逮捕「東京電力偽りの延命」など特集し、東電に批判的雑誌
2011/7/1 「ネイビー通信」の自称記者車上荒らしで逮捕場違いな印象があったが、東電の体質批判を会見席上で批判。
2011/3/12 原子力保安院中村審議官 3/12の会見で「炉心溶融の可能性が高い」と発言した直後、保安院は会見担当を交代。

＊３.１１以前の原発関係者の不審死(一部)
2011.2/14頃もんじゅ燃料環境課の男性課長57歳敦賀市内の山中で自殺か装置落下事故の復旧作業を担当
2010.4/13 中国電力緊急対策本部・電源事業本部の男性部長飛び降り自殺、島根原発１、２号機で発覚した点検漏れ問題で、中国電力の緊急対策本部で原因調査に当たっていた
2006年大間の市民大間原発に土地を一人だけ売らず、原発敷地内に家を建てようとした人
交通事故？で死亡。娘がその遺志を受け継ぐ（通称あさこハウス）
2002.10/25石井紘基議員暴漢に襲われ死亡原発利権を追及していた

　氷山の一角.....か　　まあ真実は暴きようがないけどね。

posted by vmax at 17:09| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

握り潰されたスペースジェット

”三菱重工業国産ジェット機「スペースジェット」事業撤退発表”

　三菱重工業は、国産初のジェット旅客機「スペースジェット」の開発を取りやめ、撤退すると正式に発表しました。巨額の開発費を投じたものの、採算が見込めず、撤退に追い込まれました。

　スペースジェットは、2008年に「MRJ」＝「三菱リージョナルジェット」の名称でプロジェクトがスタートし、国からおよそ500億円の支援も受けて開発が進められました。

　しかし、技術力の不足などで、たび重なる納期の遅れが生じたうえ、コロナ禍の2020年には、航空需要の回復が見通せないとして、事実上、開発が凍結されていました。

　撤退の理由について三菱重工業は、開発の継続には、年間1000億円規模の費用がかかるうえ、今の市場環境では採算性の確保が難しいとしています。

　会社によりますと、これまでに、およそ270機を受注しているということですが、開発の中止に伴う補償などについては、今後、発注先の航空会社と協議することにしています。
　また会社では、開発を担っていた子会社の三菱航空機を清算する方向で、出資した企業と話し合いを進めるとしています。

　泉澤清次社長は、7日の決算会見で「多くのご支援やご期待をいただいていたが、開発中止に至り誠に残念だ。機体を納入できず申し訳なく思っている」と述べました。

　“日の丸ジェット”とも呼ばれ、官民が連携して巨額の開発費が投じられたプロジェクトは、事業として実現することなく、終わりを迎えました。

　
　売国奴隷放送局NHKのニュースだが、”型式証明の壁”　について一言も触れないところがさすがだ。
型式証明は米国FAAと日本航空局JCABから取得されなければならない。JCABは当然国土交通省の管理下だ。宗主国米国様の奴隷役人がJCABに三菱への型式証明を認可するわけがない。

　国交省の役人もJCABの担当者も皆命は惜しい。
MRJをぶち上げた瞬間から、米国によって握りつぶされることは決まっていた。このブログでも何度もそう言ってきた。

　１兆円を超える資金を投入して夢を追ってきたスペースジェットは、絵にかいたような妨害で木っ端微塵にされ、幕を閉じることになった。

posted by vmax at 12:14| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

2023年03月02日

また切り捨てられるぞ日本

実に素晴らしいリポートだ。米国の犯罪を一刀両断に切り捨てている。
欧米の政府関係者やメディアに送付された中国政府の文書が流れてきたが、以下はほんの一部。長文なので省略する箇所がほとんどだが、痛快な部分を少し。

・米国による内政干渉の例は枚挙にいとまがない。「民主化促進」の名の下に、ラテンアメリカでは「ネオ・モンロー・ドクトリン」を、ユーラシアでは「カラー革命」を、西アジア・北アフリカでは「アラブの春」を扇動し、多くの国に混乱と災厄をもたらしたのである。

・米国の歴史は、暴力と膨張によって特徴づけられている。1776年に独立して以来、アメリカは常に武力による拡張を求めてきた。インディアンを虐殺し、カナダに侵攻し、メキシコと戦争をし、アメリカ・スペイン戦争を引き起こし、ハワイを併合した。第二次世界大戦後、朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、コソボ戦争、アフガニスタン戦争、イラク戦争、リビア戦争、シリア戦争など、アメリカが引き起こした、あるいは起こした戦争は、軍事的覇権を乱用し、拡張主義への道を開いてきた。

・近年、米国の年間平均軍事予算は7000億米ドルを超え、世界全体の4割を占め、後続の15カ国を合わせたよりも多くなっている。米国は海外に約800の軍事基地を持ち、159カ国に17万3千人の兵士が配備されている。

・タフツ大学の報告書「軍事介入プロジェクトの紹介：米国の軍事介入に関する新しいデータセット、1776-2019」によると、米国はこの間に世界で約400件の軍事介入を行い、その34％がラテンアメリカとカリブ海地域、23％が東アジアと太平洋地域、14％が中東と北アフリカ、13％がヨーロッパで行われている。現在、中東・北アフリカとサハラ砂漠以南のアフリカへの軍事介入は増加の一途をたどっている。

・米国は世界中に3700万人の難民を生み出した。2012年以降、シリア難民だけで10倍にもなっている。2016年から2019年にかけて、シリアの戦闘で33,584人の民間人の死亡が記録されており、そのうち3,833人が米国主導の連合軍の爆撃で死亡し、その半数は女性と子どもでした。公共放送サービス（PBS）は2018年11月9日、米軍がラッカに仕掛けた空爆だけでシリア市民1,600人が死亡したと報じた。

・米ドルの覇権は、世界経済の不安定と不確実性の主な原因である。COVID-19パンデミックの際、米国は世界金融の覇権を乱用し、世界市場に何兆ドルも注入し、他の国、特に新興国がその代償を払うことになった。2022年、FRBは超金融緩和政策を終了し、積極的な利上げに転じ、国際金融市場の混乱を招き、ユーロなど他国の通貨が大幅に下落し、多くの通貨が20年ぶりの安値に落ち込んだ。その結果、多くの途上国が、高インフレ、通貨安、資本流出という難題に直面することになった。

・1980年代、米国は日本の半導体産業の発展を封じ込めるため、「301」調査を開始し、多国間協定による二国間交渉で交渉力をつけ、日本が不公正貿易を行っていると脅して報復関税を課し、日本に日米半導体協定を締結させた。その結果、日本の半導体企業は国際競争からほぼ完全に退場させられ、市場シェアは50％から10％にまで落ち込んだ。一方、米国政府の支援を受けて、多くの米国半導体企業がこの機会を利用し、より大きな市場シェアを獲得した。

・米国の監視は無差別である。ライバルであろうと同盟国であろうと、さらにはメルケル元ドイツ首相や複数のフランス大統領など同盟国の指導者であろうと、すべてが監視の対象になりうるのである。「プリズム」「ダートボックス」「イラタントホーン」「テレスクリーン作戦」など、米国が仕掛けたサイバー監視・攻撃は、いずれも米国が同盟国やパートナーを綿密に監視していることの証左である。

・このような同盟国やパートナーに対する盗聴は、すでに世界中で怒りを買っている。米国の監視プログラムを暴露してきたウェブサイト「ウィキリークス」の創設者ジュリアン・アサンジは、「世界的な監視超大国が名誉や敬意を持って行動することを期待してはならない」と述べている。ルールはただ一つ、「ルールがない」のだ。

　まだまだ続くのだが、この辺にしておこう。
それにしてもロシアといい中国といい、米国が建国以来犯してきた犯罪を爽快なまでに撫で斬りしている。
欧米に媚び諂う属国どもは、それでも覚醒しないだろうが。　いや、米国の残虐性、犯罪性向を知りながら恩恵に預かっている利権利得者が政治の中枢に陣取る限り、何も変わらないだろうね。

　さあ日本はどうする？　米国と心中するのか。　それともまたしても米国は生き残り日本だけが切り捨てられるのか.....

posted by vmax at 14:25| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

2023年03月01日

存在価値ナシ.....　夕刊フジ

”頼みは「核」のみ…プーチン氏〝自爆〟も　ウクライナ侵攻から１年、新ＳＴＡＲＴ履行停止を発表　米露対決構図が激化　中国との連携も”

　昨年２月２４日、弾道ミサイルや巡航ミサイルなど１６０発以上をウクライナに撃ち込み、戦端を開いたのはロシアである。罪のない人々を　虐殺しておきながら、西側諸国に責任転嫁するとは許しがたい。
　世論調査などからは、水面下でロシア国民の厭戦（えんせん）機運が高まっている兆候がみられる。プーチン氏は、ウクライナへの軍事作戦を、第二次世界大戦における対ナチス・ドイツ戦と同様の祖国防衛戦と強調した。演説でも「ネオナチ」という表現でロシア国民の愛国心を鼓舞し、米欧側が「ロシアに戦場で勝つことはできない」と語った。
　これまでも「核兵器の使用」を示唆してきたプーチン氏だが、２１日にはさらに踏み込んだ発言を行った。「ロシアは新ＳＴＡＲＴへの参加をやめた。だが脱退はしない。米国が核実験を行うなら、われわれも行う」と、新ＳＴＡＲＴ履行停止を一方的に表明した。

プーチン氏の〝狂気の沙汰〟といえる演説に、米国は対抗するメッセージを打ち出した。

　前日にウクライナを電撃訪問したばかりのバイデン氏は２１日、ポーランドで演説し、「（ウクライナ侵攻は）決してロシアの勝利にはならない」と断言した。
　ロシアに対するＮＡＴＯの結束の強さをアピールするため、バイデン氏は来年、米国でＮＡＴＯ首脳会議を主催する考えを表明した。さらに、欧米がロシアに追加制裁を今週発表することも明らかにした。

米露の首脳が対決ムードを強めるなか、中国はロシアとの連携を強めている。

　米紙ウォールストリート・ジャーナルは２１日、習近平国家主席が数カ月以内にロシアを訪問してプーチン氏と会談する計画をしていると報じた。ウクライナ侵攻の終結に向けた和平交渉を後押しする狙いとされるが、にわかには信じがたい。「中国がロシアに武器供与を計画している」ことが米国によって暴露されているからだ。

　アントニー・ブリンケン米国務長官は１９日に放映された米ＮＢＣテレビで、中国が殺傷力のある武器提供を検討しているとの情報があると指摘し、１８日に中国の王毅共産党政治局員と会談した際には「深刻な結果になる」と警告したことを明らかにした。

　これに対し、中国外務省の報道官は「中露関係について米国の指図は受けない」と突っぱねている。

　ウクライナ侵攻で兵器不足に陥ったロシアは、イラン、北朝鮮などに兵器を依存していると指摘されてきた。ロシアへの「武器供給シンジケート」に中国も加わるようであれば、ロシアの脅威はさらに増大する。
（夕刊フジ）

　夕刊フジってのは、年に何回かはいい記事書くんやけどねぇ。結局、これか。ほかのゴミメディアと変わらないな。
　
　２００４年のオレンジ革命と称した、欧米のウクライナへの政治介入、政権崩壊工作。民主的投票で返り咲いたヤヌコーヴィッチ政権をマイダン暴力クーデター（２０１４年）で崩壊させた欧米に責任がある。　その後始まった８年に及ぶ、１８０００人以上のロシア系住民へのジェノサイド攻撃を報道する欧米及び属国のマスコミは皆無。　今度は核のトリガーを何とかプーチンに引かせるために躍起だ。　気の狂った欧米戦争屋によって人類の生存が危機に瀕している。

　フジよ、大マスコミが書けない真実を追求せんかっ。ちょうちん持ちもええ加減にせえいや。

posted by vmax at 17:46| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

ガマンの日々　いつまで....

”プーチン大統領「新START」履行停止の法律に署名　「欧米が対応変えない限り履行再開せず」ロシア大統領報道官”

　ロシアのプーチン大統領は、アメリカとの核軍縮の枠組み「新START」=新戦略兵器削減条約の履行停止を定めた法律に署名しました。
プーチン大統領は先月28日、「新START」の履行停止を定めた法律に署名、法律は即日発効しました。

　プーチン氏は先月21日の年次教書演説の中で「新START」の履行停止を一方的に表明し、ロシア上下両院が22日に履行停止を承認していました。

「新START」は米ロ両国の間に残る唯一の核軍縮の枠組みで、戦略核弾頭の数の制限や核兵器関連施設の相互査察などを定めています。

「新START」をめぐり、ペスコフ大統領報道官は28日付のロシア紙イズベスチヤのインタビューで、欧米がロシアの安全保障に対するアプローチを変え、ロシアの意見に向き合わない限り、履行を再開しないとの考えを示しています。（TBS　NEWS）

　そろそろプーチンの堪忍袋の緒が切れそうだね。無理もない。ここまで根も葉もない難癖、イチャモン、でっち上げを浴びせ続けられたならね。
　
　ザポロジエ原発への攻撃
　ポーランドへのミサイル攻撃
　ロシア兵による集団レイプ
　クラマトルスク駅へのミサイル攻撃
　ブチャの虐殺
　ウクライナ児童への拉致、強制教育
　ノルドストリーム１・２の爆破攻撃

　そのすべてが欧米戦争屋、グローバリストどもの与太話。もううんざりだろう、プーチンよ。

　しかしだ、核だけは....　これだけはね。この星がもたないだろ？　８０億人の人類のほとんが無駄飯食いのゴイムだと見做している支配層にとっては、本気でプーチンにトリガーを引かせるつもりかもしれない。
　始まったら、ガイドストーンのアジェンダ通り　５億人まで減るか？　いや完全に絶滅してしまうんじゃないか...
　

posted by vmax at 13:22| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

コオロギ＝ゴキブリ？　食えるかそんなもん

「子供に食べさせるな」コオロギ粉末給食に苦情殺到　試食2回提供の高校困惑「誤解されている」

徳島県小松島市内の県立小松島西高校・食物科が、コオロギパウダーを使った給食を試食で出したところ、「子供に食べさせるな」といったクレームが相次いでいる。

これまで試食を2回行ったが、3回目以降は考えられない状況だという。今後のたんぱく源として昆虫食がクローズアップされているが、新しい食材への拒否反応は相変わらず根強いようだ。

■「上からは、しばらく動かないようにと言われました」

「クレームの電話がすごくかかってきて、上からは、しばらく動かないようにと言われました。状況的に厳しくなければ、使用を継続していこうと思っていましたが、この先は考えられない状況ですね」

　食物科長の多田加奈子教諭は2023年2月28日、J-CASTニュースの取材にこう説明した。

　その説明などによると、コオロギパウダーを使った給食は、生徒同士が市販の乾燥食用コオロギを食べるゲームをしていたのを見て、多田教諭がその美味しさに驚き、環境を考えるきっかけにと給食導入を考えた。そして、食用コオロギを手がける大学発ベンチャー企業・グリラス（徳島県鳴門市）からパウダーの提供を得て、22年11月に1回目の試食を行った。

　食物科の生徒らが、コロッケに使われるひき肉の代わりにパウダーを使った「かぼちゃコロッケ」を考案して作り、在校生のうち約170人が試食に加わった。食べるか否かは選択でき、給食を考案した生徒は、最初は抵抗感があったものの、香ばしくて美味しい食材だと感じたという。食用コオロギが学校給食に使われたのは、これが国内初だとしている。

　コオロギパウダーを使った給食については、2月下旬に2回目を実施したうえで、使用を継続するか検討されると一部で報じられた。

　ところが、昆虫食については最近、著名人らも含めた議論になっており、批判的な意見も多い。給食導入について、ネットニュースのコメント欄などでは、「管理栄養士がいるから大丈夫じゃない？」と認める声もあったが、「アレルギー大丈夫なの？」「給食で出すなんておかしい」などと懸念する声が多かった。

　いよいよ人類に昆虫を食わせるプログラムが加速し始めたね。『日本人は昔からイナゴを食べてきたじゃないか！』　これが賛成派のいつもの言い分。　しかしね、コオロギの生態はゴキブリと同じ。姿は違えど、じゃあゴキブリを、食えるか　って話。
　ダボスから帰国後、『旨いね』とか『私食べますよ』とか、コオロギ食を一斉にPRし始めた河野や進次郎も、支配層に『おまえら帰ったら宣伝せいや』とでも恫喝されたんだろう？

　それとね、外殻には『キチン』という物質が含まれてるんだろ？　キチン自体は毒性は心配ないらしいが。（エビ、カニにも含まれる）
問題はカビの細胞壁を構成する物質　ってこと。特に毒性の強いアフラトキシンというカビ毒はヤバいらしい。肝障害、肝臓がんを引き起こすため、規制している国は多い。

　まあ兎に角、差し迫った食糧危機でもない現段階で、学校給食に粉末で紛れ込ませたり、そういう姑息なやり方が気に入らないね。世間の反応を確かめたんだろうけど、今回の批判炎上は真っ当な動きになって安心したわ。
　
　農家（稲作、畜産）への厳しい措置によって離農者が続出している。これは世界的な動き。なぜこれほど鳥インフルが流行るのか。万単位での鳥殺処分が続いている。牛はタダ同然でも引き取り手が居ない。補助金はドンドン削減される。　あれもこれも食糧生産への攻撃。ただでさえ３割そこそこの日本の食糧自給率を壊滅させたいんだろう。肉を食ってはいけない。昆虫を食え。ミツバチの減少。連続する鶏舎火災。

　食糧生産への妨害によって、何が何でも昆虫を食わせる気らしいね、連中は。

　

posted by vmax at 09:26| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

2023年02月28日

中露は欧米を打ち負かすことができるか

「強力な一手」プーチン氏の決意がロシアを救った＝米元陸軍大佐

　元米国防総省顧問のダグラス・マクレガー退役陸軍大佐は自分のYouTubeブログ上で、ロシアのプーチン大統領が西側諸国の金融制度への依存を断ち切る決意を固めたことが、ロシアをより強くしたと語った。
　「プーチン氏は2年か3年前の演説で、ロシアを従わせ、国（ロシア）の将来を犠牲にする国際金融システムは許さないと語っていた。これは非常に強力な声明だが、当時、これに注意を向けたものは多くなかった」

　マクレガー氏は、ロシアを脅かそうとする米国の政策はロシアをより強くし、経済主権大国に変貌させるだけに終わるが、ロシアが大きく自立へと動いていく一方で、西側諸国はロシアの様々な資源に依存せざるを得なくなると指摘している。

　欧米とそれにひれ伏す属国どもの焦燥をズバリ言い当ててるね。

　マイヤーの息子５人が欧州各地に配置されて、ロスチャイルドの金融支配が幕を開けたわけだが、シティから新興国米国を操って、ついにFRBを創設した瞬間、世界は基軸通貨米ドルによる楔を打ち込まれて、金融奴隷に陥ってしまった。
　長きにわたって国際銀行家らによる債務の海に沈められてきたわけだが、その支配を拒絶したのがプーチンロシアだった。中国の考えは今一つ図りかねる。共産中国がロスチャイルドと組んで、パックス・アメリカーナの次の覇権を担うことに並々ならぬ野心を抱いていることはあり得るが、しかしロシアが瓦解すれば、『次は我々か？』という恐怖も拭えない。

　結局のところ今はロシアと反欧米諸国との協業によって、火の粉を振り払うのが先。一帯一路は脱ドル経済圏として着々と進んでいる。最終的には１００か国近い国が参加するのではないか。
　ゴールドを信用の背景とした新基軸通貨の誕生を急ぐはず。ドルに恨みを持つ国はこれも優に１００か国を超えるだろう。ドルを拒否したために消された元首、国家も多い。

　しかしロシアはこれまでの脱ドルを掲げた国家元首としては最強。リビアやイラクのようにはならない。むしろ疲弊しているのは欧米とその属国の方だ。日本のインフレは世界に比較してまだまだだが、しかしいつ物価暴騰が起こってもおかしくない。
　藤巻氏の言うところの、『１ドル５００円時代』だ。

　またしても米ドルは助かり、円が瓦解するのか？
日銀が債務超過に陥り、それをみて欧米格付け会社の一斉攻撃が始まり、そこに東南海地震が襲い、浜岡や伊方の原子炉が冷却不能にでもなったら、と考えると背筋が凍る。

　しかし属国であり続ける限り、日本の生殺与奪は、欧米の金融資本家どもが握っている。締め上げられれば日本など一たまりもない。
その時中露はあざ笑うだろう。　
　
　『奴隷の末路　哀れなり』　と。
　

posted by vmax at 09:45| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

2023年02月27日

１発５億２５００万円　また買値上がったな

”速報　反撃能力「トマホーク」最大400発購入予定、政府　米国製巡航ミサイル”

　岸田総理は国会で、相手のミサイル拠点などを叩く反撃能力を高めるため、アメリカ製の巡航ミサイル「トマホーク」を400発購入する予定だと明らかにしました。

　反撃能力をめぐっては、防衛省は、アメリカ製の巡航ミサイル「トマホーク」を2023年度に一括契約で取得することを決めていますが、これまで、購入する数については明らかにしていませんでした。

岸田総理
「トマホークの取得数、これ400発を予定しているというのが我が国の方針であります」

　きょうの衆議院予算委員会で岸田総理は、「自衛隊が保有するミサイルの弾数や単価については公表していない」と前置きしたうえで、「トマホークに関しては大変関心が高い」などとして、政府として400発購入予定であると明らかにしました。

　政府は、取得費用として2023年度の予算案におよそ2100億円を計上し、26年度の配備を目指しています。

　
　いつの頃からか、『敵基地攻撃能力』から『反撃能力』に単語すり替えやがったな。姑息だわ。４００発を２１００億円でな。在庫処分の旧モデルトマホークをな。１発５億２５００万円でな。俺らの血税でな。
世界中で行き場のない在庫の山になった毒ワクチンを日本が買い取るんだよなぁ。岸田よ大丈夫か。と言っても属国に決裁権は無い　か。
　そりゃそうだ。『ははぁーー　買わせていただきます』　の使用人なのだから。

　ロシアのキンジャールはマッハ１０だと・・？
　ロシア連邦軍の極超音速空対地ミサイル。最大速度はマッハ10とされ、核弾頭も搭載可能である[9]。（Wikipedia）

　敵基地攻撃は、『敵の軍事施設で、我が国に攻撃の意図がある動きが確認された場合』に可能なんだっけ？
　なら一刻を争う事態。仮に１５００ｋｍの距離なら、トマホークでどのくらい掛かるのか？　航空機発射型か？　トマホークの巡航速度はどのくらいなのか？　９００ｋｍじゃなかったか？
　その速度なら目標の敵基地着弾まで１００分だ。その前に閣議決定が必要？

　発射して直ぐに、その発射への報復攻撃があったりして。しかもマッハ８～１０の極超音速ミサイルが飛んで来たら。
　トマホークがまだ洋上をウロウロしてる間に、音速の数倍のミサイルが我が領土に着弾するな。ミサイルならまだしも、北のICBMなら・・

　２３年度の防衛予算は６兆８０００億円。これもまた国民の血税。どうせ財源なんて当てにならんから戦時国債乱発か。
この１％でも少子化対策に回したらどうか。

　あ　属国に決裁権は無いんだっけね、やれやれ。

posted by vmax at 17:58| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

2023年02月24日

属国の羊に何を言っても無駄のようだ

”米国に不利な報道を取り上げない日本メディア”

　2022年9月に起こったロシアからドイツ・欧州に天然ガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム」の爆破テロに関連し、ピューリッツァー賞受賞者でもある米ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏がこのごろ、「米国が関与していた」とする記事を発表した。この衝撃的なニュースに世界各国のメディアは様々な反応をみせている。日本や米国、英国では無視する傾向が強いのに対し、同じ西側陣営でもスペインでは大きく取り上げている。また、中国ではハーシュ氏の身の安全を懸念する報道もあるなど、国によって多種多様だ。

　冷ややかな反応を見せたのは日本メディアも例外ではない。ハーシュ氏の報道へのロシア政府の反応を扱った記事を共同通信が配信し、それを掲載している例はみられるものの、少なくともインターネット上で確認できる範囲では、詳細を示したり大きく取り上げている記事は主要紙では見当たらない。
　もちろん、ノルドストリームはロシア、ドイツ、欧州諸国がメインの舞台となる話題であって、直接的な関連がない日本の読者の関心は比較的低いという指摘はできる。だが、米国の国内情勢をつぶさに解説したり、ロシアへの否定的な報道を常に喧伝している日本の主要メディアが今回の「ノルドストリーム」の報道を取り上げても違和感はないだろう。
一方、日本メディア「現代ビジネス」は「『ノルドストリーム爆破』は米国の仕業だった…!? 新説急浮上でバイデン政権に噴出するいくつもの疑惑」との見出しで経済評論家の朝香豊氏の分析を詳しく伝えている。そこにはハーシュ氏の経歴から、「ノルドストリーム」のスクープ記事の概要から、ロシア、ウクライナ、米国の情勢までを様々な視点から解説している。

　さらに、ジャーナリストで拓殖大学教授の富坂聰（さとし）氏は、自身の配信するメールマガジン「富坂聰の『目からうろこの中国解説』」で、「『ノルドストリーム破壊に米関与』報道を無視して気球で騒ぐ日本メディアの害悪ぶり」との題で日本メディアの反応を否定的に伝えている。
富坂氏はハーシュ氏の記事が出た間、日本メディアは米国で撃墜された中国の偵察気球に関連する話題でもちきりだったと指摘し、次のように述べている。
「国際ニュースの衝撃度という意味では、間違いなく『ノルドストリーム海底パイプラインを破壊したのはアメリカ』の方が勝っているはずだ。しかし日本は、例によってアメリカに不利なニュースだからか、ほぼ完全にスルーしてしまったようだ」

　ハーシュ氏だけではなく、日本人ジャーナリストの富坂氏も、同様に身の危険を感じているのだろうが、二人とも実に勇敢だ。
それに比較して日本のマスゴミどもと言ったら.....

　あぁ　二人と日本のメディアを比較すること自体が大変失礼な行為だ。
宗主国米国様の利益のために、身を粉にして働く奴隷メデイァなど地上から消えて頂くのが望ましいのだが、そんなメディアの垂れ流すフェイク、根も葉もない与太話を、朝から夜中まで流し込まれて鵜呑みにする日本人は、既に脳がやられているから、覚醒はもう絶望的かもしれないね。

posted by vmax at 12:05| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 |

- 1 2 3 4 5.. 次の10件>>

<< 2023年03月 >>
日	月	火	水	木	金	土
			1	2	3	4
5	6	7	8	9	10	11
12	13	14	15	16	17	18
19	20	21	22	23	24	25
26	27	28	29	30	31